東京海上グループの
就業規則とサポート。
「働き方が180度
変わった」社員も。
社員の定着率は74.4%。産休・育休復帰率は100%。介護業界の基準を超えた東京海上グループの制度や決まりに則り、守るべきルールをしっかり守ることで、働きやすさを向上することに成功しています。
社員の定着率は74.4%。産休・育休復帰率は100%。介護業界の基準を超えた東京海上グループの制度や決まりに則り、守るべきルールをしっかり守ることで、働きやすさを向上することに成功しています。
年次有給休暇
入社から1か月後に、初年度分13日(最大年間20日)を付与します。当社では休暇を取りたい時に安心して休めるように、普段からチーム内での情報共有を心がけて、業務が属人的にならないように工夫しています。
5日間特別連続
有給休暇
年次有給休暇とは別に、連続で休暇を取得できる制度があります。この5日間を活用して、国内外の旅行に出かけるスタッフも多いです。
ベネフィットワン
加盟
法人会員になっているため、旅行、レジャー、グルメ、スポーツ、ショッピングなど、さまざまなサービスを特別価格でご利用いただけます。会費の個人負担はありません。
「休みをちゃんと取れることはとても魅力的です。施設から訪問介護に移ろうとした時に、もう盆・暮れ・正月の休みはないよ、と言われたのですが、全然そんなことなくて。ちゃんと法令遵守しっかりしている会社だからこそ、ずっと働きやすさが続きます。」
健康診断制度
定期健康診断は、基本診査項目に加えオプションが充実しています。生活習慣病健診、婦人科検診、乳ガン検診、前立腺ガン検診、喀痰検査等の対象者の費用の全額を会社で負担します。
インフルエンザ
予防接種手当
社員やお客さまの健康を守るため、インフルエンザの予防接種が全額会社費用負担で受けられます。
感染症対策
国の施策に従って厳密に実施します。ノロウイルス・コロナウイルス・インフルエンザなどの検査費は会社が負担し、万が一感染した際には、有給ではなく特別休暇を使って、安心して休みを取得することができます。
産前産後休暇
・育児休業
産前産後休暇、育児休業、短時間勤務等の制度を利用して、ほとんどの女性社員が出産後に職場復帰しています。また、男性社員も育児休暇をとった後に復職した実績があります。
復帰時には、希望があれば取得前に所属していた事業で働きつづけることも可能ですし、他事業や本社へのキャリアチェンジや異動など、さまざまな選択肢を設けているため、一人ひとりがその人らしくキャリアを積みつづけることができます。
介護・看護
休業制度
介護・看護休業制度はもちろん完備しています。介護休暇を実際に利用して復帰している社員も多数。ベネフィットワンの法人会員を活用した介護サービスを受けることも可能です。また、お子さまのご病気に伴い、看護休暇を取っている社員も数多くいます。
「産休・育休明けに復帰した時も色々と任せてもらえる環境と、子どもが熱を出した時、大変だったら帰っていいよ、などの一言で支えられ、すごく気持ちが救われたという経験がありました。お互いの境遇を知っているからこそ、ちゃんと想いあってストレスなくやってこられたことは、とても大きいと思います。」
「産休・育休を続けて取得し、3年ほどブランクがある中での復帰。事業所異動も伴い不安でしたが、『定時で帰れる?』『何かあった時は子供のことを優先にして!』という言葉や、私自身の身体的な負担についても配慮してくださるスタッフや上司のみなさんに支えられ、非常に感謝しています。」
「家族を亡くしたとき、介護休暇を取得するにあたって所長さんやほかのケアマネジャーがいろいろと協力してくださって。実家が遠方にある中、お休みさせていただく時にサポートしていただいたからこそ、いい形で見送ることができて、ここで働いていて本当によかったと思いました。」
社内クラブ活動
社員間の親睦を図り、健康に笑顔で仕事がしつづけられるように、社員が自主的に立ち上げたクラブ活動を会社が支援しています。
事業継続計画
(Business
Continuity Plan)
東京海上グループならではの強みを発揮する、当社の事業継続計画。各事業所やオフィスでの食材などの防災備蓄をはじめ、交通機関が止まってしまった場合は事業所やオフィスで泊まれるような体制を整えています。また、在宅介護の場合、災害時の混乱を避けるために、どのお客さまを優先して対応するのかという事前計画が日頃から明文化されています。
健康保険組合
東京海上日動健康保険組合に加入。個人負担の保険料率が2.7%と割安のため、手取りが多くなります。
損害保険・
団体扱割引制度
個人の保険について、東京海上グループの団体扱にて加入することができます。
401k制度
(個人型確定拠出年金)
東京海上日動火災保険株式会社が運営管理を行う、確定拠出年金(個人型)に加入することができ、一暦年中に支払った管理手数料相当額を補助します。
退職金制度
正社員として5年以上勤務した方が対象となります。
東京海上日動ベターライフサービスが取り組む「働きがい」×「働きやすさ」
についてもっと知りたい方は、
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